2019年から世界規模で流行し始めた新型コロナウイルスの影響により、非常に多くの企業が働き方の見直しを余儀なくされました。その代表的な例がリモートワークです。
はじめは不安の声もありましたが、現在ではリモートワークを強く希望する方が増えています。なかには「このままリモートワークで働きたい」「思い切ってリモートワークできる会社に転職したい」と仕事探しを始めた方もいらっしゃるでしょう。
そこで本記事では、リモートワーク求人の探し方やリモートワークを導入している企業の特徴、応募の際の注意点などについて解説します。
正社員希望の方はもちろん、アルバイト・パート、業界・職種未経験で挑戦を考えている方にとっても仕事探しの大きな手がかりになるはずです。

コロナ感染拡大が沈静化も……リモートワーク求人を探している人が増えている理由

ようやく事態が落ち着き、企業は従業員をオフィスへ戻し始めましたが、この流れと逆行するようにリモートワークを希望する方が増えています。
「リモートワークできなければ、いっそのこと転職も……」という場合も。なぜ、これほど多くの方がリモートワークを希望するのでしょう。
ここでもう一度、リモートワークのメリットと可能性についておさらいしておきましょう。

ワークライフバランスの向上

通勤がなくなる、または頻度が少なくなることで時間に余裕ができます。これにより、家族と過ごす時間が増えますし、スキルアップのために勉強したり、趣味を楽しんだりする余裕もできます。
時間は有限ですから、仕事で一日が終わってしまうことに疑問を感じている方、つまり、ライフワークバランス（仕事と生活のバランス）を向上させたい方にとっては多くのメリットがあると言えるでしょう。

キャリアの断絶を防げる

配偶者の転勤や育児、介護などにより離職せざるを得ないような状況にあるビジネスパーソンでも、リモートワークで場所・時間の制約が少なくなればキャリアを継続できる可能性が高まります。
実際、配偶者の海外赴任をきっかけにリモートワークに切り替えて働き続ける社員が増えています。

住む場所を自由に選べる

通勤がなくなれば、住む場所にこだわる必要はありません。
実際、リモートワーク開始以降、都心から郊外、人によっては地方に移住する例も珍しくはなくなりました。
リモートワークなら「海の近くに住みたい」「仕事の後は子どもたちと自然の中で過ごしたい」といったような、それぞれが理想とする場所での生活も夢ではありません。
2021年からは最大100万円の移住支援金を受け取れるようになりましたから（東京に在住または東京へ通勤するが対象）、経済的な面でも今は移住に適したタイミングと言えるでしょう。
※移住支援金の受給には複数の要件を満たす必要があります。

（参照：内閣官房・内閣府総合サイト「地方創生」：地方創生移住支援事業の概要）

人間関係や騒音のストレスが軽減される

リモートワークで職場の同僚や上司と適度な距離感を保つことにより、人間関係のストレスが軽減されることがあります。
また、職場が騒がしくて仕事に集中できないと感じている場合でも、リモートワークであれば自分自身で作業環境を静かに整えられますね。

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正社員もアルバイトも！ リモートワーク求人の探し方

上記のようなメリットを再確認したうえで、次にリモートワーク求人の探し方を具体的にご紹介しましょう。
ここでご紹介する探し方はごく基本的な方法ですが、リモートワーク求人を探し始めて日の浅い方向けに一つひとつ説明していきます。

求人サイト内で「リモートワーク」と検索する

多くの求人サイト（正社員・アルバイト）にはフリーワード検索があり、探したい求人の特徴や企業名などを入力すれば希望条件に近い求人を絞り込めます。
検索する際は「リモートワーク」はもとより、「在宅勤務」「テレワーク」のキーワードも忘れないようにしてください。求人票ごとに、どのキーワードが使われているかわからないからです。実際、「リモートワーク」で検索して見つからなくても、「テレワーク」で複数ヒットすることが多々あります。詳細検索で「在宅OK」や「リモートOK」の項目にチェックを入れて簡単に検索する方法もありますが、いい求人を見逃さないためにも、キーワード検索と併せて検索してみましょう。

リモートワーク求人に特化した転職サイト・転職エージェントを利用する

正社員での就業を希望する場合は、リモートワーク求人だけを扱う転職サイト・転職エージェントに登録し、条件に合う求人を紹介してもらうのもアリです。
一般的な転職サイト・エージェントでもリモートワーク求人を扱っていますが、リモートワーク求人にこだわりたい場合には特化型サービスがおすすめです。
「Reworker（リワーカー）」や「Remogu（レモグ）」「ReWorks（リワークス）」などではリモートワークと相性がいいエンジニアやWebデザイナー、WebマーケターなどのIT・Web系職種の求人が多くそろっています。

ビジネスSNSで探す

リモートワーク求人は、「Wantedly（ウォンテッドリー）」や「LinkedIn（リンクトイン）」などのビジネスSNSで探すこともできます。ご自身の情報を入力して登録後、早速「リモートワーク」「リモート」「在宅」といったキーワードで求人を検索してみましょう。
求人サイトには掲載されていない情報が見つかることもありますし、企業の雰囲気や理念などもわかるので便利です。

リモートワーク求人のマッチングイベントに参加する

オフラインで探したい場合は、リモートワークを導入している企業とリモートワーク求人を探している求職者が集う、マッチングイベントに参加してみましょう。
東京のほか、一部の地方自治体でもマッチングイベントを開催しているので、地方移住を真剣に検討している方にはおすすめの探し方です。
東京都の場合は東京リモートワーク推進センター主催のマッチングイベントが定期的に開催されているので、首都圏に暮らしながらリモートワークしたい方は、ぜひ参加してみてはいかがでしょうか。

ハローワークを利用する

地域のハローワークでもリモートワーク求人を探せます。昔ながらの方法ですが、意外にも優良企業・求人は多く、”掘り出し求人”が見つかる可能性も。
ハローワークでは面接対策や紹介状の発行などの転職支援もしてくれますから、こちらもぜひ活用してみましょう。

リモートワークを積極的に導入している企業の特徴

たくさんのリモートワーク求人があったとしても、希望する業種・職種の求人がなければ意味がありません。
次に挙げるのはリモートワーク導入率の高い企業の特徴であり、リモートワーク求人を探す際はこうした特徴を押さえておくと何かと役に立ちます。

情報通信業である

パーソル総合研究所が2020年に実施した「第四回・新型コロナウイルス対策によるリモートワークへの影響に関する緊急調査」によれば、リモートワークを導入している割合が最も高いのは情報通信業でした。
情報通信業とはテレビやラジオ、Webコンテンツの制作・配信、Web制作、出版、広告制作などのことを指しますが、どれもICT（情報通信技術）をフル活用すればリモートワーク可能な業種ばかりであることに気付くでしょう。

従業員のワークライフバランスを重視している企業

気になる企業の採用情報ページをのぞき、ワークライフバランスを重視しているかどうかを確認しましょう。残業時間の削減を目標に掲げていたり、フレックスタイムを採用していたりする企業は、今現在リモートワークを導入していなくても将来的には検討する可能性があります。
また、従業員が働き方について交渉できる企業も同様です。

経営陣が比較的若い企業

一概には言えませんが、経営者が比較的若く、ITツールの利便性を理解し、使い方にも慣れている場合はすでにリモートワークを導入している、もしくは前向きに検討していることが多いでしょう。
ITツールの活用に関してはどうしてもジェネレーションギャップが生じやすくなります。

東京圏にある企業

先ほどご紹介した「第四回・新型コロナウイルス対策によるリモートワークへの影響に関する緊急調査」（2020年パーソル総合研究所）によれば、リモートワーク実施率は東京圏（東京・神奈川・千葉・埼玉）が圧倒的に高いという結果が出ており、大阪府や兵庫県を擁する近畿地方、名古屋市がある東海地方と続きます。このような結果になることは大体予想できますが、原因はさまざまです。具体的には従業員数、業種の多様さ、経営陣の年齢層、企業や自治体の財政基盤、ITインフラ整備の有無などが挙げられるでしょう。

リモートワーク求人に応募する際の注意点

最後に、リモートワーク求人に応募する際の注意点を確認しておきましょう。
就職・転職のゴールは内定を得ることではなく、その企業で無理なく働き続けられることにあります。

自宅のリモートワーク環境を整える

リモートワーク環境とは通信手段（インターネット回線やWi-Fi、通信速度など）や作業スペースのことを指しますが、リモートワークする場合はこの環境が整っていることが大前提です。
自宅ではインターネットが使えない、一応はあっても通信速度に問題がある場合は、面接時に事情を話しておいた方がよいでしょう。企業によっては会社負担で回線やWi-Fiを利用できることがあります。

業務中のサポートの有無を確認する（特に未経験者）

リモートワークは基本的にある程度自走できる方に適した働き方です。未経験者の場合、業種や業務内容によっては仕事をどう進めていいのかわからなくなる可能性があるため、あらかじめ業務中にサポートがあるかどうか確認しておきましょう。

出社日の有無を確認する

企業によっては週または月数回の出社を義務付けている場合があります。
求人票をしっかり読み込めば、この点は応募前からわかることですが、「完全リモートワーク」「フルリモート」「完全在宅」という表記があったとしても、企業側に一応確認しておくことをおすすめします。
オフィスまでの距離や家庭の状況によっては、数回の出社でも難しくなる可能性があるからです。

人事評価の方法

リモートワークでは企業が直接従業員の働きぶりを確認できません。
業種・職種によっては業務スピードや成果物のクオリティで評価することがありますが、これでは正しく評価されにくい業務内容の場合、面談で評価制度について質問しておくとよいでしょう。
この点、勤務状況を把握できるリモートワークツールが導入されていれば、少しばかり安心できるのではないでしょうか。

リモートワーク廃止の可能性について確認する

現在、全社的にリモートワークを導入している場合でも、ある時を境に完全出社となる可能性も否定できません。最近ではSNSのX社（旧Twitter社）やZoom社がリモートワークを廃止したことで話題になりましたが、国内企業でもGMOインターネットグループ株式会社や伊藤忠商事が原則出社とすることを発表しています。
リモートワーク体制を維持する企業と出社へ回帰する企業で二極化が進んでいる傾向が見られますから、リモートワーク導入企業へ応募する際は、面談時にリモートワークに対する方針について将来のことまでしっかり確認することが大切です。

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まとめ

コロナ禍以降、リモートワーク求人はかなり人気を集めており、どの求人も基本的には高倍率です。しかし、今回ご紹介したようなポイントを理解したうえで求人を探し、応募すれば、希望のリモートワークに就ける可能性はグンと上がります。
まずは、膨大な求人票の中からご自身に合ったリモートワーク求人を見つけるところから始めましょう！

（参考）
Reworker
Remogu
ReWorks

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